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【公式見解】検索結果に表示される類似名称団体の注意喚起ページについて

「不安をあおる表示にご注意ください」
「商標・登録名称を理由に、一般の方が誤認しないための当協会の見解」

平素より、一般社団法人日本ビジョントレーニング普及協会の活動にご理解・ご支援をいただき、誠にありがとうございます。

現在、Google等で「日本ビジョントレーニング普及協会」と検索した際に、当協会とは別団体による「類似団体との混同に関する注意喚起ページ」が、検索結果の上位に表示される場合があることを確認しております。

そのページ内では、当協会名と混同しやすい表現が用いられており、受講をご検討中の方、既存会員様、卒業生、在校生、保護者様、教育・福祉・医療・スポーツ関係者の皆さまに、誤解や不安を与える可能性があるため、当協会として公式に見解をお伝えいたします。

当協会は独立した法人です

当協会の正式名称は、
一般社団法人 日本ビジョントレーニング普及協会です。

当協会は、2018年11月に法人登記を行い、以後、子どもの発達支援、教育、福祉、医療、スポーツ、高齢者支援などの分野において、視覚機能・身体・感覚・認知・心理を総合的に捉えた支援者育成と普及活動を行ってまいりました。
当協会は、他団体の下部組織、関連団体、認定支部、提携団体ではありません。
また、当協会の講座・研修・支援者育成は、当協会独自の理念、教育設計、現場実践に基づくものです。


名称の類似について

当協会は、2018年11月より「一般社団法人日本ビジョントレーニング普及協会」として活動しています。
一方で、当協会とは別の団体において、我々より後年に法人の名称の変更が行われ、結果として当協会と混同しやすい名称となっていることを確認しております。

そのため、受講やお問い合わせの際は、必ず以下をご確認ください。

  • 正式名称が「一般社団法人日本ビジョントレーニング普及協会」であるか
  • 主催団体が当協会であるか
  • 講座内容、学習期間、サポート体制が明確に記載されているか
  • 資格取得後に現場で相談できる環境があるか
  • 不安をあおる表現ではなく、実績と学びの中身で説明されているか
  • 学ぶ目的が「資格取得」ではなく、「利用者のための支援」に向いているか
  • 資格取得後、あなたが自信をもって同僚や保護者に「見立て」の説明できるか

「ビジョントレーニング」という言葉について

「ビジョントレーニング」という言葉は、視覚機能、目と身体の連携、視覚認知、空間認知などに関するトレーニングを説明する言葉として、教育・福祉・スポーツ・医療周辺分野で広く使われています。
もちろん、他団体の登録商標、ロゴ、特定の資格名称、講座名称などを無断で使用することは避けるべきです。

一方で、自らの活動内容を説明する一般的・説明的な意味で「ビジョントレーニング」という言葉を用いることまで、すべてが制限されるわけではありません。
商標については、登録されている事実だけでなく、どの区分で、どの範囲に、どのような使い方に効力が及ぶのかを冷静に確認する必要があります。(特許庁J-PlatPat

したがって、一般の支援者や事業者に対して、あたかも特定団体の資格を取得しなければ「ビジョントレーニング」という言葉を説明的に使えないかのような印象を与える表現には注意が必要です。

不安をあおる表現にご注意ください

講座や資格を選ぶ際に、

「この資格がないと使えない」
「この団体以外は注意が必要」
「法的措置の対象になる」
「他団体とは関係がないので注意」

といった強い表現を目にすると、心ある支援者ほど不安になります。
しかし、講座選びで本当に大切なのは、不安や恐れではありません。
大切なのは、

  • 本拠地があり実在している会社なのか
  • 講座で何をどれだけ学べるのか
  • 内容は偏っていないか
  • どれだけ現場で使える力が育つのか
  • 学んだ後に相談できる環境があるのか
  • 子どもや利用者の変化につながる実践力が身につくのか
  • どれだけの実績があるのか
  • 関係機関や連携先はどれくらいあるのか

という具体的な中身です。

不安で選ばせるのではなく、納得して選んでいただくこと。
これが、支援者育成に関わる団体として大切な姿勢だと当協会は考えています。

価格だけで講座の価値は判断できません

講座を選ぶ際、価格は大切な判断材料の一つです。
しかし、価格が安いから良い、高いから悪い、短期間で資格が取れるからお得、という単純な判断は危険です。

支援者育成において本当に大切なのは、

  • 何を時間学ぶのか
  • 理論は根拠があるのか
  • カリキュラムはいくつあるのか
  • 目の知識だけに偏らず総合的かどうか
  • 支援現場で役立つものになっているのか
  • 現場での相談や伴走があるのか
  • ケースへの見立てを深められるのか
  • 学んだ後に実践できる環境があるのか
  • 支援者自身の成長まで支える設計があるのか
  • より専門的なコースは実践的な内容が組まれているか
  • スキルを習得するための時間がしっかりと取られているか

という点です。

短期間で知識を知ることはできます。
しかし、知識を知ることと、現場で成果を出せる支援者に育つことは同じではありません。
知識がついたから実践できるといった、そんな簡単なモノではありません。

資格は学びの証です。
でも、資格を取っただけで、目の前の子どもの困り感を見立てられるようにならなければ、
何のために学んだのか本末転倒です。

現場で必要なのは、知識を覚える力ではなく、目の前の子どもを見て、
「的確な見立て」から必要な支援を組み立てられる力を持つことです。

当協会が大切にしていること

当協会は、資格を増やすことを目的としていません。
私たちが目指しているのは、子どもの未来を支えられる人を増やすことです。
そのために、当協会では「べすとびじょんメソッド」を通じて、

  • 目の動き
  • 身体の使い方
  • 感覚の入り方
  • 感覚回路の整え方
  • 認知の特性
  • 行動の背景
  • 心理的な不安
  • 保護者との関係
  • 生活や社会参加

を総合的に見立てる力を大切にしています。

支援は、料理と同じです。
どれだけ良い材料や方法があっても、順番を間違えるとうまくいきません。
だからこそ、当協会では「何をするか」より先に、「なぜそうなっているのか」を見る力を育てます。

支援は、やり方より先に見立て。
これが、当協会の基本姿勢です。

令和8年4月 高知健康科学大学との包括連携協定について

当協会は、2026年4月9日、高知健康科学大学と包括連携協定を締結いたしました。
高知健康科学大学ホームページより 調印式 客員准教授任命式 >>>
高知健康科学大学は、健康科学部リハビリテーション学科に、理学療法学専攻と作業療法学専攻を設置する大学です。
この包括連携協定では、子どもや高齢者の健康増進、関連研究の推進、ビジョントレーニングを活用した地域交流、学生教育の充実などについて、連携・協力を進めていくことが示されています。
また、同日、当協会代表理事の久保田実希、理事の横田幹雄は、高知健康科学大学の客員准教授に就任しました。
これは、当協会が積み重ねてきた現場実践と教育活動を、学術的な知見とつなぎ、さらに社会に役立つ形へ発展させていくための大切な一歩です。

当協会は、感覚や経験だけに頼るのではなく、学術と現場実践をつなぎながら、支援者育成の質を高めてまいります。

受講をご検討中の皆さまへ

講座や資格を選ぶときは、どうか不安や恐れだけで判断しないでください。

大切なのは、

  • その団体がどのような理念で活動しているか
  • 現場で使える学びがあるか
  • 継続的な相談や伴走があるか
  • 学術的な裏付けや社会的実績があるか
  • 受講後に本当に現場で活かせるか
  • 子どもや利用者の未来に貢献できる学びか

という点です。

強い言葉で不安を与えるページではなく、積み重ねてきた事実を見てください。
短期間で得られる肩書きではなく、現場で使える力を見てください。

価格の安さだけではなく、学びの深さとサポートの中身を見てください。

既存会員様・卒業生・在校生の皆さまへ

検索結果や他団体の注意喚起ページをご覧になり、ご不安を感じられた方もいらっしゃるかもしれません。
しかし、当協会はこれまで通り、独立した法人として、理念と実践を大切にしながら活動を続けてまいります。

当協会は、他団体の関連団体ではありません。
また、当協会の講座、資格、研修、支援者育成は、当協会独自の教育設計と現場実践に基づいています。
ご不明点や不安な点がございましたら、どうぞ遠慮なく当協会までお問い合わせください。

当協会からのお願い

当協会は、他団体を一方的に批判するためにこのページを公開しているのではありません。
検索結果やインターネット上の一部表示によって、受講者、保護者、支援者、関係機関の皆さまが誤認しないよう、当協会の立場を明確にするために公開しています。

学びは、不安から選ぶものではありません。
納得と希望から選ぶものです。

私たちは、強い言葉で人を動かすのではなく、積み重ねてきた実践と事実で信頼される協会でありたいと考えています。
支援は、やり方より先に見立て。結果を出す方が真の支援者です。
私たちは、「子どもの未来を科学する。」そんな未来を期待する人々を応援する存在です。

一般社団法人 日本ビジョントレーニング普及協会

この内容に関する質問の詳しくはこちら
商標に関する見解 >>>>
特許庁 商標登録公式ページ